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KPI・KGIとは？ ビジネスの基礎を徹底解説
KPI・KGIとは？ ビジネスの基礎を徹底解説
KPIとKGIという言葉を、一度は聞いたことがあるのではないでしょうか。
しかし、多くの方が「これらの違いがわからない」「どのように設定すれば良いかわからない」という状況に陥っています。
今回は、KPIとKGIについて、設定する際のポイントについて解説します。
〈目次〉
1.KPI・KGIとは？
1.1 KPIは目標に対しての達成度
1.2 KGIは最終的な目標
1.3 KPI・KGIの違い
2.KPI・KGIを設定する際のポイント
2.1 数値で測れる指標を定める
2.2 KGIと結びついたKPIを設定する
2.3 SMARTモデルを意識する
2.4 達成のための行動を明確にしておく
3.まとめ
1.KPI・KGIとは？
まずはKPIとKGIとはどういったものなのか、またそれぞれがどのように異なるのか解説していきます。
1.1 KPIは目標に対する達成度
KPIは「Key Performance Indicator」の略で、「重要目標達成指標」と訳されます。KPIは、企業における目標の達成度を評価するための主要業績評価指標です。
KPIは後ほど紹介するKGIにつながる指標であるかどうかという視点が必要になります。
また、KPIは最終的な目標であるKGIに到達するための過程で、達成するために行う施策を逆算して設定されます。そのためKPIは「過程」というイメージになります。
1.2 KGIは最終的な目標
KGIは「Key Goal Indicator」の略で、「重要業績評価指標」や「経営目標達成指標」と訳されます。KGIは、企業の経営戦略やビジネス戦略を達成するためにどのようにゴールするのかを定める指標です。
漠然とした目標ではなく、達成できたかどうかを客観的に判断できる具体的な数値を出すために設定されます。そのためKGIは「結果」を見る指標というイメージになります。
1.3 KPI・KGIの違い
KPIはプロセスの進捗状況を評価するための指標であるのに対し、KGIは達成するための最終的な目標を表す指標です。全体で掲げた最終目標がKGIになって、目標実現にむけて達成するための目標がKPIになります。
そのためKPIを達成すればKGIも自然と達成できる設定になります。もし、KPIを全て達成してもKGIが達成されない場合はそれぞれの設定を見直す必要があります。
2.KPI・KGIを設定する際のポイント
ここからはKPIとKGIをどのように設定をしていくのか、４つのポイントで解説していきます。
2.1 数値で測れる指標を定める
事業戦略や目的に応じた、実現すべき成果を定め、その成果を数値化することが重要です。
数値化することで、目標達成度合いを明確に把握し、進捗管理や改善策の立案に活用できます。
ただし、数値化できないKPIやKGIもあるため、適切な指標を選択する必要があります。
2.2 KGIと結びついたKPIを設定する
KGI（Key Goal Indicator）とは、最終的な目的を達成するための成果目標です。KPI（Key Performance Indicator）は、KGIに向けた達成状況を測るための指標であり、KGIと密接に関連づけることが重要です。
KGIとKPIを明確に定めることで、目的達成への方向性が明確になり、全員が一体となって取り組むことができます。
2.3 SMARTモデルを意識する
KPI・KGIの設定にあたっては、SMARTモデルを意識することが重要です。
SMARTモデルとは、Specific（明確）、Measurable（測定可能）、Achievable（達成可能）、Relevant（関連性がある）、Time-bound（期限がある）の頭文字を取ったものです。
このモデルに基づいて設定したKPI・KGIは、明確で具体的な目標となり、進捗管理や改善策の立案に役立ちます。
2.4 達成のための行動を明確にしておく
KPI・KGIの設定は、あくまでも目標達成に向けた手段であり、実際の行動につながらなければ意味がありません。
そのため、目標達成のために必要な行動や取り組みを明確にしておくことが重要です。また、KPI・KGIに対する責任者を明確にし、達成に向けた取り組みを促進することも大切です。
3.まとめ
KPIとKGIは、目標達成に向けた効果的な指標です。KPIは目標に対する達成度を評価するための指標であり、KGIは最終的な目標を定める指標です。
KPIとKGIを設定する際には、数値で測れる指標を定めること、KGIと結びついたKPIを設定すること、チームや部署の目標として設定すること、定期的な振り返りと改善を行うことが重要です。
正しく設定することで、全体目標に向けた方向性を明確化し、適切な施策を打つことができるため、組織全体の効率的な成果を上げることができます。
